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さて、定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、2021年1月11日の週のデータを確認する。同期間の日本の株価指標に加え、米国・中国の株価指標もウオッチ。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
1月11日の週は、日経平均株価が1月12日始値の28,004円から1月15日終値の28,519円と515円上昇し、TOPIXも1月12日始値の1847ポイントから1月15日終値の1856ポイントと9ポイント上昇。
また海外(米国・中国)の株価指標に目を向けると、NASDAQは1月11日始値の13048ポイントから1月5日終値の12998ポイントと50ポイント下落し、上海総合指数は1月11日始値の3571ポイントから1月15日終値の3566ポイントと5ポイント下落。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は億円の2週ぶりの2,614億円の買い越し。一方、個人投資家は537億円の6週ぶりの買い越し。GPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は2,169億円の2週連続の売り越し。
また現物株と先物合計の売買状況は外国人投資家は1,232億円の3週ぶりの売り越し。一方、個人投資家は1,819億円の2週ぶりの買い越し、信託銀行は570億円の2週ぶりの売り越し。
1月11日の週は、現物株と先物合計、現物株いずれも個人投資家が買い越す一方、外国人投資家は現物株では買い越したが、現物株と先物合計で売り越し方向感のない取引の動きがある週だった。来週以降も投資家動向や資金の動きをウオッチする。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、1月第2週目が1月11日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
