今年も定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、2月11日の週のデータを確認する。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
2月11日の週は、日経平均株価が2月12日始値の20,442円から2月15日終値の20,900円と458円上昇し、TOPIXも2月12日始値の1547ポイントから2月15日終値の1577ポイントと30ポイント上昇。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は655億円の3週連続の売り越し、一方、個人投資家は2,487億円の2週ぶりの売り越し。またGPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は1,026億円の2週ぶりの買い越し。
また現物株と先物合計の売買状況は、 外国人投資家が2,702億円の3週連続の売り越し、 個人投資家は3,690億円の3週ぶりの売り越し、信託銀行は1,857億円の4週ぶりの買い越しだった。
ヘッジファンドなどによる先物を絡めた買い戻しが加速し、日経平均は前週末から大幅反発し、外国人投資家の買いが先行した。来週以降も市場動向をウオッチする。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 2月第2週目が2月11日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
