今年も定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、1月28日の週のデータを確認する。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
1月28日の週は、日経平均株価が1月28日始値の20,746円から2月1日終値の20,788円と42円上昇し、TOPIXも1月28日始値の1563ポイントから1月25日終値の1564ポイントと1ポイント微増。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は1,294億円の2週ぶりの売り越し、一方、個人投資家は77億円の4週連続の売り越し。またGPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は1,064億円の2週ぶりの買い越し。
また現物株と先物合計の売買状況は、 外国人投資家が35億円の3週ぶりの売り越し、 個人投資家は30億円の4週ぶりの買い越し、信託銀行は332億円の2週連続の売り越しだった。
日経平均株価が2万1000円の壁を越えられない中、海外投資家が再び売り越したものの、信託銀行と投資信託が買い支えた。来週以降のそれぞれの動向をウオッチする。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 1月第5週目が1月28日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
