今年も定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、1月7日の週のデータを確認する。
さて統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
1月7日の週は、今年の本格的な取引(取引日5日)が反映されている。
日経平均株価が1月7日始値の19,944円から1月11日終値の20,359円と403円上昇し、TOPIXも1月7日始値の1499ポイントから1月11日終値の1529ポイントと30ポイント上昇。
年始から日経平均株価は２万円割り込んだ。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は2,905億円の9週連続の売り越し、一方、個人投資家は1,743億円の2週ぶりの売り越し。またGPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は385億円の8週連続の買い越し。
また現物株と先物合計の売買状況は、 外国人投資家が1,829億円の6週連続の売り越し、 個人投資家は2,724億円の2週ぶりの売り越し、信託銀行は1,095億円の2週ぶりの買い越しだった。
相変わらず外国人投資家の売り越しが現物株＋先物合計、現物株で続いてたが、株価は週を通して上昇した。来週以降いつ外国人投資家が買い越しに戻るのか、更なる株価上昇につながるのかウオッチしていく。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 1月第2週目が1月7日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
