前回に続き、現地時間12月1日に株価が10%以上変動したZoom Video Communications (NASDAQ: ZM)の要因分析について、投資サービスMotleyの会員向けサービス10% Promiseから概要紹介する。
・前回の紹介記事
・Zoom Video Communicationsの変動要因
今日の株価下落は疑いなく、Zoomが直面するであろう次の数四半期の成長率ペース鈍化予想からがあり、株式を売ることで次の大きな波を探そうというトレーダーの動きが反映されたようだ。
長期目線の投資家もZoomの株価の小さな沈み込みは、現在の株価バリエーションから見て、妥当とみているようだ。
バリエーションにいくつもの異なる測定方法があるが、Zoomのような成長企業の場合は株価売上高倍率(Price to sales ratio)が広く採用されている指標だ。
現在の時価総額は1190憶ドルと、2021年の年間売上ガイドラインである26億ドルと比較すると45倍を超えていて非常に割高な水準だ。
勝利する企業の傾向として、株主価値を何度も新しい形で創造することが挙げられる。
バリエーションの指標である。株価売上高倍率はそれらの新しい機会を測定することはできない。新しい機会にはビジョンが必要で、個人投資家や調査会社が見出すことができる。この理由からZoomがバリエーションの懸念だけで投資対象から外すことに抵抗する。