定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、2019年通年でのデータを確認する。同期間の日本の株価指標に加え、米国・中国の株価指標もウオッチ。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
2019年は、日経平均株価が1月4日始値の19,655円から12月30日終値の23,656円と4001円上昇し、TOPIXも1月4日始値の1468ポイントから12月30日終値の1721ポイントと253ポイント上昇。
また海外(米国・中国)の株価指標に目を向けると、NASDAQは1月2日始値の6506ポイントから1月3日終値の9020ポイントと2514ポイント上昇し、上海総合指数は1月2日始値の2497ポイントから1月3日終値の3083ポイントと586ポイント上昇。
現物株の投資部門別取引状況は、事業法人は4兆1870億円の買い越し、外国人投資家は7953億円の売り越し、個人投資家は4兆3129億円の売り越しだった。
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2019年は、外国人と個人投資家が大幅に売り越す一方、事業法人は4兆円を超える買い越す、濃淡分かれる結果になった。2020年も各投資主体の動向をウオッチする。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 各週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
