定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、7月15日の週のデータを確認する。同期間の日本の株価指標に加え、米国・中国の株価指標もウオッチ。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
7月15日の週は、日経平均株価が7月16日始値の21,644円から7月19日終値の21,466円と178円下落し、TOPIXも7月16日始値の1571ポイントから7月19日終値の1563ポイントと8ポイント上昇。
また海外(米国・中国)の株価指標に目を向けると、NASDAQは7月15日始値の8263ポイントから7月19日終値の8146ポイントと117ポイント下落し、上海総合指数は7月15日始値の2921ポイントから7月19日終値の2924ポイントと3ポイント上昇。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は1,444億円の2週連続の売り越し、一方、個人投資家は500億円の2週連続に買い越し。またGPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は521億円の4週連続の買い越し。
また現物株と先物合計の売買状況は、 外国人投資家が866億円の3週ぶりの売り越し、 個人投資家は651億円の2週連続の買い越し、信託銀行は593億円の2週連続の売り越しだった。
7月15日の週は、短期トレードを繰り返すグループによる売買で株価が乱高下する展開となり、日経平均は前週末比218円安の2万1466円となり、外国人投資家は売り越した。次週以降の株式市場、外国人投資家の動向をウオッチする。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 7月第3週目が7月15日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
