定点観測している東証発表の投資部門別取引状況について、5月7日の週のデータを確認する。同期間の日本の株価指標に加え、米国・中国の株価指標もウオッチ。
統計データは毎週第4営業日の午後3時に日本取引所HPで更新され、市場への影響が大きい投資家グループの動向を理解し、投資活動に役立てたい。
5月7日の週は、日経平均株価が5月7日始値の22,184円から5月10日終値の21,344円と840円下落し、TOPIXも5月7日始値の1616ポイントから5月10日終値の1549ポイントと67ポイント下落。
また海外(米国・中国)の株価指標に目を向けると、NADAQは5月7日始値の8043ポイントから5月10日終値の7916ポイントと127ポイント下落し、上海総合指数は5月7日始値の2914ポイントから5月10日終値の2939ポイントと25ポイント上昇。
現物株の投資部門別取引状況は、外国人投資家は191億円の5週ぶりの売り越し、一方、個人投資家は3,690億円の5週ぶりの買い越し。またGPIF(年金積立金管理運用) など年金基金の動きを表すと言われる信託銀行は659億円の2週連続の売り越し。
また現物株と先物合計の売買状況は、 外国人投資家が8,510億円の5週ぶりの売りの越し、 個人投資家は5,758億円の越し、信託銀行は522億円の売り越しだった。
5月7日の週は、トランプ大統領のTwitterをきっかけに米中貿易摩擦懸念が再燃し、日経平均は前週末比4.1％安の2万1344円と急落し、海外投資家も5週ぶりに売り越した。
次週以降もこのトレンド継続するか、相場動向をウオッチしていく。
なお、下表グラフは現物株の売買状況を表し、横軸が各週を示し、 5月第1週目が5月7日の週の売買状況を表す。グラフの見方は、上向きバーが買いをした投資主体、下向きバーが売りをした投資主体で、青色が個人投資家、赤色が証券会社、ピンク色が外国人投資家。
